計画や目標を立てても、それを実現するための「行動」に落とし込まなければ成果にはつながりません。
その「行動」を具体的に示すのが、アクションアイテムです。
アクションアイテムが不明確であれば、社員は何をすべきか分からず、せっかくの計画が絵に描いた餅になってしまいます。
■感覚的な行動ではなく、数値に基づいた行動を
「頑張って売上を伸ばす」「もっと営業活動を強化する」
——このような抽象的なアクションは、実際には何をどう行動すべきか分かりません。
重要なのは、数値やKPIに基づいたアクションアイテムにすることです。
たとえば、
- 「問い合わせ件数を毎月100件に増やすため、広告出稿を週1回見直す」
- 「粗利率を3％改善するため、仕入れ先の価格交渉を月2件実施する」
といったように、数値が伴う具体的な行動にする必要があります。
■全員で共有し、共通認識にする
アクションアイテムは経営陣だけが把握していても意味がありません。
従業員全員が理解し、共通認識として持っていることが大切です。
誰が何をいつまでにやるのかが明確であれば、組織は一丸となって目標達成に向かうことができます。
■「大雑把なタスク」ではなく「即時行動できるタスク」に
「顧客対応を改善する」ではなく、
「問い合わせメールへの返信を24時間以内に行う」
といったように、即行動に移せる具体性が重要です。
アクションアイテムは、社員一人ひとりが「今日からできること」に落とし込まれていなければなりません。
■チェックポイント
✅ 計画や目標を実現するためのアクションアイテムは整理されているか？
✅ 感覚的ではなく、数値に基づいて具体化されているか？
✅ 従業員全員に共有され、共通認識になっているか？
✅ 大雑把なタスクではなく、即時行動できるタスクに落とし込まれているか？
■「行動の明確化」が成果を生む
計画や目標がどれだけ素晴らしくても、最終的に成果を生むのは日々の行動です。
その行動を誰もが迷わず実践できる形にするのがアクションアイテム。
アクションアイテムを明確に整理できているかどうかが、計画を「机上の空論」で終わらせるか「現実の成果」に変えるかを分けるのです。
更なる熱量を。
税理士事務所WATT 代表税理士 井深悠人